楽しい空飛ぶ車(Flying Car)がやってくる。

See Google co-founder Larry Page’s ‘flying car…

スタートアップのキティホーク(Kitty Hawk Corporation)が、操縦免許を必要としない超軽量パーソナルユースの空飛ぶ車(Kitty Hawk Flyer)を発表しました。

サンフランシスコ近郊の湖でプロトタイプ機の飛行動画が公開されました。消費者向けバージョンについては2017年末までに発売されます。
価格は公表されていませんが、100ドルで会員登録をすると優先権が得られ、製品が2,000ドル割引されるとしています。

同社CEOのセバスチアン・スラン(Sebastian Thrun)氏は、かつてGoogleの自動運転車プロジェクトを立ち上げた人物で、アルファベットの CEOラリー・ペイジ(Larry Page)氏の支援を受けています。

ドローン方式パーソナルユースの「空飛ぶ車」の分野では、航空機メーカーのエアバス社や Uber、中国企業などが開発して、試作機や試験飛行も発表されています。これから、世界で多様な方式の「空飛ぶ車」が注目されそうです。

テクノロジーの進展や技術革新により実用化してきたパーソナルユースの「空飛ぶ車」の応用範囲は広く、当初はレジャー用途になりますが、過疎地域や水上/荒地の移動手段、災害時の活動にも威力を発揮しそうです。

ただし、ドローン(無人機)や自動運転車の導入と同様に、政府機関の規制や法律も議論になります。米国のみならず航空管制システムの高性能化の問題や、空の騒音問題、電池の問題などなども指摘されています。

  • flying car(Google画像検索) 楽しい「空飛ぶ車」画像の一覧(^^)
  • Roadable Times(Website) 空飛ぶ車、過去の面白いデザイン
  • Flying Car(Pinterest) ピンタレスト

デジタルやテクノロジーから遠い日本のCEO(PwC Japan)

PwC Japanグループ(グループ代表:木村 浩一郎)は4月19日、「第20回世界CEO意識調査 過去20年におけるCEOの意識変化 未来をどう描くか?」の日本分析版を発表しました。

CEOが今後最も強化すべきと考える分野について、世界、日本のCEOともに最も多く回答が集まったのは「イノベーション」でした。一方、2位以下を見てみると、世界では「デジタルおよびテクノロジーに関する能力(15%)」と「人材(15%)」が同率2位となったものの、日本では「人材(30%)」と「競争上の優位性(17%)」の割合が高く、「デジタルおよびテクノロジーに関する能力」を挙げたCEOは全体の4%にとどまりました。地域別に見ても、日本のCEOの「デジタルおよびテクノロジーに関する能力」の回答割合は最低水準となっています。(下図)

現在の経営環境を前提に、新たな機会を活用するために最も強化したい項目 / PwC Japan

日本のCEOに、自社の成長の短期的な見通しについて聞いたところ、「非常に自信がある」との回答は昨年28%から14%に半減。中期的な見通しに対する強い自信も33%から21%に大幅に低下しており(下図)、国別のデータ比較においても日本のCEOの慎重な姿勢は際立っています。

今後3年間の自社の売上の成長見通しについてどれくらいの自信をお持ちですか? / PwC Japan

今回の調査から「日本企業が世界で描く未来」として
「テクノロジーの発展とデジタル化の進展は、今後ますます加速します。こうした流れは従来のビジネスモデルを破壊し、新たなエコシステムを次々と生み出すことになります。企業のCEOがこうしたテクノロジーとデジタル化の潮流を把握することはもちろん、CEO個人としても最先端のテクノロジーへの高い感度を持たなければこうした流れに乗り遅れてしまうでしょう。
一方で、テクノロジーやデジタルで武装した日本企業は、これまで以上の成長機会を手に入れるでしょう。日本企業が従来強みとしてきた「ものづくり」という領域は、比較的陳腐化しにくく、新たなエコシステムにおいても高い付加価値を提供できる可能性があります」と指摘しています。

第17回世界CEO意識調査 日本分析版(PwC)