PwC Japanグループ（グループ代表：木村 浩一郎）は4月19日、「第20回世界CEO意識調査 過去20年におけるCEOの意識変化 未来をどう描くか？」の日本分析版を発表しました。
CEOが今後最も強化すべきと考える分野について、世界、日本のCEOともに最も多く回答が集まったのは「イノベーション」でした。一方、2位以下を見てみると、世界では「デジタルおよびテクノロジーに関する能力（15％）」と「人材（15％）」が同率2位となったものの、日本では「人材（30％）」と「競争上の優位性（17％）」の割合が高く、「デジタルおよびテクノロジーに関する能力」を挙げたCEOは全体の4％にとどまりました。地域別に見ても、日本のCEOの「デジタルおよびテクノロジーに関する能力」の回答割合は最低水準となっています。（下図）
日本のCEOに、自社の成長の短期的な見通しについて聞いたところ、「非常に自信がある」との回答は昨年28％から14％に半減。中期的な見通しに対する強い自信も33％から21％に大幅に低下しており（下図）、国別のデータ比較においても日本のCEOの慎重な姿勢は際立っています。
今回の調査から「日本企業が世界で描く未来」として
「テクノロジーの発展とデジタル化の進展は、今後ますます加速します。こうした流れは従来のビジネスモデルを破壊し、新たなエコシステムを次々と生み出すことになります。企業のCEOがこうしたテクノロジーとデジタル化の潮流を把握することはもちろん、CEO個人としても最先端のテクノロジーへの高い感度を持たなければこうした流れに乗り遅れてしまうでしょう。
一方で、テクノロジーやデジタルで武装した日本企業は、これまで以上の成長機会を手に入れるでしょう。日本企業が従来強みとしてきた「ものづくり」という領域は、比較的陳腐化しにくく、新たなエコシステムにおいても高い付加価値を提供できる可能性があります」と指摘しています。
- 第20回世界CEO意識調査（Website） 調査結果／未来をどう描くか 特集記事
- 第20回世界CEO意識調査 日本分析版[PDF 1,555KB]（PwC Japan） 全文
