Fusion Industry Association（FIA）が発行した最新版の「グローバル核融合産業2024」と「核融合産業サプライチェーン2024」があります。45社中のほとんどの企業が2030年代（35年末が70%）に商用化された核融合発電を目指しています。国際熱核融合実験炉（ITER）は、機器の製作と修理で2025年運転開始を9年延期して2034年とする案を検討しています。待ったなしの地球温暖化対策と脱炭素社会の実現です。国内では3月29日にフュージョンエネルギー産業協議会(J-Fusion)が設立されました。
- 一般社団法人フュージョンエネルギー産業協議会(J-Fusion)（Website） 5月21日設立社員総会
- Kyoto Fusioneering（Website） 長尾 昂氏
- EX-Fusion（Website） 松尾一輝氏
- Helical Fusion（Website） 田口昂哉氏
- 日本の核融合ベンチャー3社のCEOが対談。世界で加速する核融合ビジネス、日本はどう戦うのか？（8/30, 2022 Business Insider Japan）
J-Fusionは、政府の「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」に基づき、将来巨大な産業分野となることが世界的に期待されているフュージョンエネルギー産業の創出により日本並びに世界のエネルギーシステムに革新をもたらし、将来の安定でクリーンなエネルギーによる人類の発展に寄与することを目的として設立されました。現在、協議会設立の発起人であるメーカー、商社、ゼネコンなど、計21社の企業のほか、新たに29もの企業・団体が加わっています。
2022年8月に日本の核融合ベンチャー3社のCEOが対談（開催：Business Insider）しています。日本のフュージョンエネルギー産業の現状を分かりやすく説明しています。核融合炉（トカマク型、ヘリカル型、レーザー方式など）の説明や、海外スタートアップ（特に米国）とは2桁も違う資金調達などが語られ、民間資金が少ない日本企業はどう戦うのかを議論しています。
- Fusion Industry Reports 2024（FIA）
- フュージョンエネルギー民間企業マップ 2023（Kyoto Fusioneering）
マップはFusion Industry Association（FIA）が2023年に発表した「Global Fusion Industry in 2023」レポートをもとに作成しています。
米ウィスコンシン大学の博士課程の学生であるジェフ・ピーチマン（Jeff Peachman）氏が、核融合エネルギーに関する最近の主な見出しの記事を要約しています、今日の核融合関連ニュースの最新情報を提供しています。チャンネルはここです。
- 核融合（Googleニュース検索）
いま、ITER計画は多国間による協力体制が順調に続くかは見通せない状態です。次世代の脱炭素社会の切り札とされる核融合発電の商用化については、各国政府や研究機関、民間企業、スタートアップを問わず、世界の最先端ハードウェア（材料、磁石など）と最新科学（プラズマ、レーザー技術など）、さらには、最先端AI（人工知能）やソフトウェア、最速コンピュータなどを結集して、実用・商用化を加速させる必要があります。
